2024年以降、Google検索を巡る「ゼロクリック現象」や、ChatGPT・Geminiなど生成AIの普及が、業界の大きな関心事となっています。
実際、調査会社Sparktoroの最新分析（2023年12月）によれば、Google検索の約65%が“ゼロクリック”――検索結果画面で直接答えを得て、外部サイトへは遷移しないユーザー行動が常態化しています
この背景には、AIチャットの急成長があります。2025年5月時点で、OpenAIのChatGPTは日間アクティブユーザー数（DAU）が1億2,000万〜1億6,000万、週次では8億〜10億人が利用しています（DataStudios調査）［※2］。GoogleのGeminiも、月間アクティブユーザー（MAU）は4億人を突破し、日間ユーザー数も4,000万を超えています（aboutchromebooks.com）［※3］。ちなみに日本国内でも、2024年末の調査で約1,800万人が生成AIサービスを「業務・学習・日常生活」で利用したとされています（ICT総研調べ）［※4］。
■「検索の価値」の重心がシフト
これまでユーザーは、「どんな情報にたどり着くか」を重視していました。しかし今や、「いかに速く、分かりやすく答えが得られるか」へと期待が大きく移りつつあります。たとえば「ChatGPTに直接レシピを聞く」「Geminiで英訳を一発で済ませる」といった利用が日常化しており、従来の検索結果ページを見比べる必要すらなくなっています。
■広告モデルの転換点
Googleの検索連動型広告は、2023年時点で**年間約3,200億ドル（約46兆円）**を稼ぎ出していますが、ゼロクリックやAIチャットの普及により今後の成長には陰りが見え始めています。実際、米国の広告代理店協会は「クリック数は前年比2割減、AI経由の間接検索が増加傾向」と報告されてます
もちろん、Googleがすぐに終わるわけではありません。AI分野への年間5,000億円超の投資、YouTubeやAndroidなど多角的なエコシステムは健在です。ただし、「検索＝Google一強」という図式は転換点を迎えており、プラットフォーム神話に安住できる時代ではなくなっています。
■現場の“土壌づくり”が問われる
こうした構造変化は、現場の行動や価値観にも大きな影響を及ぼします。短期的な広告効率よりも、長期的なブランド価値やコミュニティづくり、人材育成の重要性が増しています。たとえば、一度の広告キャンペーンよりも、ファンと共創するプロジェクトの継続が重視されつつあります。
「今後は“情報を探す力”以上に、“情報を生かし、物語を作る力”が求められる」。「AIは脅威ではなく、正しく使えば最大のパートナーになる」との見方も広がっています。
